現在、台風10号が日本に向かって北上中で、過去最強クラスで九州・沖縄に接近するおそれがあります。
一般的に台風の中心に近い地域ほど雨風が強まりますが、その中でも進行方向に向かって右側が特に危険と言われています。
右側は、台風を動かす風の向きと中心に向かって吹き込む風の向きが一緒になり、風の勢力が増してしまいます。
一方、左側は台風を動かす風の向きと、中心に向かって吹き込む風の向きが異なるため、互いに打ち消し合い、勢力は右側ほど強くはありません。
台風は、風だけでなく強い雨ももたらしますが、雨も右側で強くなる傾向にあると言われています。先程も少し説明しましたが、台風は中心に向かって反時計回りに風が吹き込んでいます。つまり、今回の台風10号の進路で考えると、九州など西日本では中心に向かって海からの暖かく湿った空気を取り込んでいることになります。
進路とともに自分が住んでいる地域が台風の右側・左側どちらに位置するのかにも注目し、早めに対策を行うことも必要です。
「不治の病」というイメージのあるエイズ（AIDS：後天性免疫不全症候群）を完全に駆逐できる「超免疫」ともいえる体質を持った人間の存在が明らかになりました。
この奇跡の患者はエイズを完全に自力で自然治癒させていたとのこと。
治癒後、患者の体にはまともに動くエイズ遺伝子は存在せず、わずかに残った遺伝的痕跡すらも消えかけていたのです。
エイズはヒトの免疫を低下させますが、この奇跡の患者は、エイズウイルス（HIV：ヒト免疫不全ウイルス）の「人の免疫を低下させる機能」すら、超免疫で撃破していたことになります。
今回の研究により、免疫機能によって遺伝子の活動を封じ込めたり、遺伝子そのものを使い物にならないほどまで破壊できることがわかりました。
鍵となるのは、エイズの遺伝子を取り込んだ感染細胞を、いかに効率よく排除できるかになります。
もし自然治癒者「EC2」の持つ超免疫を治療薬に組み込むことができれば、感染細胞を根絶し、の遺伝子を体内から消し去ることも可能になります。
そうなれば、パートナーと避妊具なしの性行為を行い、子供を作ることも可能になるでしょう。
世界に蔓延るエイズが、たった一人の超免疫によって駆逐される日は近いのかもしれませんね。
立憲民主党の石垣のり子参院議員が２８日深夜、ツイッターに新規投稿。この日、持病の潰瘍性大腸炎を理由に辞任表明した首相に関して「大事な時に体を壊す癖がある危機管理能力のない人物」などとツイートしたことから批判が殺到したことを受け、一転して「配慮が足りなかったと反省しお詫びします」と謝罪した。
石垣氏は「先ほど福山幹事長より『“大事な時に体を壊す癖がある危機管理能力のない人物”という表現は、不可抗力である疾病に対して使う言葉として不適切である』とご指摘を頂きました。確かにこの箇所の表現に、疾病やそのリスクを抱え仕事をする人々に対する配慮が足りなかったと反省しお詫びします」とつづった。
『全ての差別を克服する社会』を構築するため、今後も引き続き職務に邁進して参ります」と表明。ＳＮＳで“議員辞職”を求める声が続く中で“続投”の意思を明言した。
その１時間半前、石垣氏は「複数の報道機関からご取材の依頼を頂戴しております」として、回答の書面を添付して投稿。「与党自民党および政府は、『持病で職を辞す』という経歴をおもちの安倍晋三氏がその職責を十全に果たせるような措置をとりませんでした」とし、政府側に「ノーマリゼーションへの配慮が欠けている」ことを強調していた。
この時点で反省の弁はなかったが、同党の福山哲郎幹事長が石垣氏に対応を検討するよう指示し、枝野幸男代表は「適切ではないと受け止めた」と記者団に遺憾の意を述べたことなどから、反省の弁に至ったとみられる。
私自身や家族も完治の難しい持病を持っていることもありますが、人としてこの発言には強い憤りを覚えました
国会議員ともあろう人間がこのような考えを持っているというだけで悲しくなります
あまり否定的なことを言うべきではないのかもしれませんがこのような方に国民の代表たる国会議員をしてほしくはありません
「今年度の4～6月期のGDPの下落率は、リーマンショック時（’09年1～3月期）を超え、年率換算で27.8％と発表されました。戦後最悪の数値です。人為的に経済活動を止める『緊急事態宣言』下にあったため、専門家の間では予想されていましたが、ショッキングな結果です。長期的に見るとGDPと賃金はリンクするもの。今後の年収にも関わってくる問題といえます」
このように警鐘を鳴らすのは、経済評論家の加谷珪一さんだ。私たちの賃金にどれくらいの影響があるのか、試算してもらった。
「リーマンショックは’08年9月のリーマン・ブラザーズの破綻に始まりました。国税庁の民間給与実態統計調査によると、’08年の給与所得者の平均年収は429万6,000円でしたが、’09年には405万9,000円に急落。1年で5.5％、約24万円も下がっています。リーマンショック時のGDP下落率（17.8％、年率換算）から今回の下落率（27.8％）で単純計算すると、給与は8.6％落ち込むと予想されます。今の平均年収は440万7,000円ですから、402万8,000円まで落ち込む計算です」
年間約38万円の収入ダウンなら、1カ月分の給料がまるまるなくなってしまうようなイメージだ。しかし、これはあくまで平均値。経済評論家の平野和之さんは、業種にも注意すべきだという。
「総務省統計局の家計調査では『2020年6月の消費行動に大きな影響が見られた主な品目など』が発表されています。リモートワーク、ステイホームの推進のため、マスクや石けんなどの衛生用品、ストックできる食品類、パソコンやゲームソフトの消費は伸びており、こうした業種で働く人には年収への悪影響は直ちにないでしょう。ところが映画・演劇等入場料は前年同月と比べると95.7％ダウン、パック旅行は90.7％ダウンと激しい落ち込みです。さらに紳士服や交通費などの出費も激減。これらの業界では平均以上、つまり2割、場合によっては3割の賃金カットもあり得ます」
注目を集めているのは、小児科の学会誌「ジャーナル・オブ・ピディアトリック（The Journal of Pediatrics）」に掲載されたマサチューセッツ総合病院での研究結果です。それによれば、対象となった０歳から２２歳までの１９２人のうち４９人が陽性で、無症状の感染者の気道から検出されたコロナウイルスの数が大人の重症患者より多かったというのです。
子供は感染しても重症化する率は低いとはいえ、無症状でも周囲にウイルスをばらまく「サイレントスプレッダー」となる可能性があります。特に感染して最初の２日間が他人に感染させる確率が最も高くなるとしています。
アメリカは州によっては８月から新学期が始まる学校も多く、開始と同時に感染者が続出し、早くも一部閉鎖に追い込まれたところがあります。
一方ニューヨークでは感染率が１％を割っているため、９月からは教室での授業とオンラインを組み合わせたハイブリッド方式を採用すると決めていました。約７５％の生徒がこの方式を選択、残り２５％がオンラインだけの授業を希望していて、それぞれ希望通りの授業を受けられることになっています。
しかし先生たちの間では、防護用品の準備や検査体制が不十分な中、自分や家族を感染の危険にさらしてまで教室での授業をやりたくないという声が高まっています。辞職者も出ており、教員組合ではストライキも辞さないと抵抗しています。
そこにこの研究結果が出たため、計画されていた「検温」など症状のある子供の隔離だけでは十分でないとの声が強くなっています。今後新学期の授業をどうするのか、厳しい選択を迫られそうです。
